育児休業vs産後パパ休暇｜どちらが最適？両方取得した私が違いと選び方を解説

こんにちは育休パパ（＠7ikukyupapa）です。

7ヶ月育休を取得した経験を元に、育休中のパパへ共感とアイデアをお届けしています。

制度の違いについて

まずはそれぞれの制度について、どんな違いがあるのか見ていきましょう

細かい違いはありますが、代表的な違いは以下の通りです。

比較項目	育児休業	産後パパ休暇
対象	父親・母親	父親
取得期間	子どもが1歳になるまで （場合によっては2歳）	出生後8週間以内で最長28日
分割取得	可能（2回まで）	可能（分割に制限なし）
給付金	育児休業給付金 取得～180日：賃金の67％ 181日～1歳：賃金の50％	育児休業給付金 賃金の67％
申請期限	原則1ヶ月前まで	原則2週間前まで
就業可能性	原則就業不可（例外あり）	一部就業可能（労使協定が必要）
雇用形態の条件	雇用期間が1年以上など一定の条件あり	雇用期間に関する条件なし
制度の目的	長期的な育児サポート	出産直後の母親と子供のサポート

比較で見る制度の違いとしては、取得できる期間の違いや申請の柔軟性にあります。

それぞれについて詳しく見ていきましょう。

育児休業

育児休業は、子供が1歳（場合によっては2歳）になるまで取得できる長期間の休暇です。

男女問わず取得でき、両親が協力して育児に関わることができる点が大きな特徴となっています。

メリット

育児休業は長期間取得できるため、子どもの成長を間近で見ることが可能です。

また、夫婦で協力して育児や家事を分担することで、ストレスが軽減し、結果的に家族の絆がより深まりやすいです。

デメリット

育児休業はキャリアに影響を与える可能性があり、復帰後に影響が出る可能性があります。

また、育児休業中は収入が減少するため、収入が大きく減少してしまします。

オススメタイプ

産後パパ休暇

産後パパ休暇は、出産後8週間以内に最長4週間取得できる休暇制度です。

この制度は、2022年10月に出産直後の母親と子供をサポートするために新設されました。

短期間での利用が可能で、仕事への影響を最小限に抑えながら育児に関わることができます。

メリット

育児と仕事のバランスを取りながら、休暇を取得できるのがメリットです。

デメリット

育児休業のデメリットは、休暇が短く育児に十分な時間が取れないことです。

また、休暇を取得するタイミングによってはママのサポートが不十分になる可能性があります。

オススメタイプ

最適な選び方

比較項目	育児休業	産後パパ休暇
育児参加	◎	○
職場復帰	△	○
経済面	△	○

育児参加

• 育児休業
  • 長期間取得でき、育児や家事にじっくり関わることができます。
  • 家庭全体で育児の負担を分担することができます。
• 産後パパ休暇
  • 短期間で取得できるため、産後すぐのサポートに最適です。
  • 出産初期のサポートを重視する場合に適しています。

職場復帰

• 育児休業
  • 職場復帰後のキャリアへの影響が出ることがあります。
• 産後パパ休暇
  • 短期間の休暇であれば、業務の引き継ぎが比較的簡単で、復帰後のキャリアへの影響が少ないです。

経済面

• 育児休業
  • 長期間の休暇が可能ですが、大きく収入が減少する可能性があります。
  • 家計への影響を考慮して、取得する必要があります。
• 産後パパ休暇
  • 短期間の休暇であれば、比較的収入の減少が少なくて済みます。
  • 育児のサポートが十分でないと感じることがあるかもしれません。

まとめ：育児休業vs産後パパ休暇

育児休業と産後パパ休暇、それぞれにメリットとデメリットがあります。

どちらが適しているかは、ライフスタイルや職場環境、育児に対する考え方で変わってきます。

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長期間育児に関わりたい→育児休業

短期間で集中的にサポートしたい→産後パパ休暇

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がオススメです。

私個人の考えとしては、産後の妻を支えて、共に育児に励むことができる、「育児休業」をオススメします。

以上育休パパでした。